背番号のみのサッカーユニフォーム
2009/04/26(日)
テレビでサッカーの試合を見て思ったのですが、サッカーユニフォームって背中の部分に名前は入っていないんですね。野球ファンで名前入りの野球ユニフォームに見慣れているせいか、背番号のみのサッカーユニフォームを見てちょっと違和感。野球も昔は背番号のみだったそうですが、サッカーも選手の名前が覚えられるようユニフォームに入れてほしいなと思いました。
去年の夏ごろお試しでスポーツクラブに通いました。そこで、やっていたホットヨガこれがすごい。足のすねからも汗が吹き出る。すごく注意しながら水分をとり、ゆっくりと行うので、普段からぜんぜん運動しない私でもそんなにきつくなかった。子供が手を離れていくのがちかじかなのでもう一度通うと思う。お肌にも良いだろうし。ダイエットにもなるだろう。どこのスポーツクラブでもおこなっているのだろうか。
北海道東北部の釧路市などに生息するタンチョウが道南のせたな町で１羽飛来しているのが見つかった。同町によると、ここ数年、目撃されているといい、住民からも珍しがられている。
確認されたのは１８日午後３時過ぎで、同町北檜山区共和の水田で、くちばしを入れてえさを取っていた。人の気配に気付くと、歩いて山の方向に逃げた。
タンチョウの生態に詳しい正富宏之専修大学北海道短大名誉教授は「中国大陸から渡ってきたか、道東などのタンチョウが生息範囲を広げたのかも」と分析する。群れを離れ、気ままな一人旅を楽しんでいるかのような優雅さだった。【鈴木勝一】
国際人権団体アムネスティ・インターナショナル日本（東京）が、名古屋刑務所（愛知県みよし市）に対し、受刑者を全裸にする身体検査の中止を求める要請書を送っていたことが20日、分かった。要請は5月27日付。
要請書でアムネスティは「受刑者や元受刑者から身体的かつ精神的に苦痛を受けているとの報告がある」と指摘。「集団で全裸にした上での身体検査は尊厳を著しく傷つけ、国際基準や国内法などに違反する」とし、即刻中止するよう求めている。
記者会見した同団体会員の石川徹氏によると、名古屋刑務所では模範囚などを除き、約2200人の受刑者の大半に対し、工場への出退勤時に全裸での身体検査を実施しているという。石川氏は「2006年の監獄法改正後も全裸検査を行っているのは名古屋刑務所ぐらいではないか」と批判している。
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名古屋税関の麻薬探知犬、ハーティ（７歳、オス）が、中部国際空港で大麻を練り込んだケーキの入った小包をかぎ分け、密輸を食い止めた。税関は２０日、小包を送ったとして米国人の男（３１）を関税法違反容疑で名古屋地検に告発した。
男は大麻入りのケーキやクッキーなど計１０２２グラムを国際小包で愛知県豊田市の自宅にあてて米国から発送したが、５月９日、空港の税関調査で発覚した。
ハーティは普段の訓練で、麻薬のにおいをしみ込ませたタオルをかぐなどして鼻を鍛えてきた。“甘いわな”にはまらなかったハーティを、税関職員は「手柄は訓練の成果」とねぎらった。【岡大介】
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２０日の与野党幹事長・国会対策委員長会談で、今国会の会期を１０月まで延長する方針を示した民主党の岡田幹事長に対し、野党の賛否は相半ばした。
自民党の石原幹事長は「４か月も菅首相の延命に手を貸すことはできない」と述べたが、公明党やみんなの党などは「通年国会」を「逆提案」し、岡田氏の考えに一定の理解を示した。「野党共闘」が崩れたことで、自民党も延長容認に方針転換せざるを得なくなっている。
野党各党は会談で、菅首相の進退については「早く辞めるべきだ」（みんなの党の江田幹事長）などと手厳しかったが、国会延長に関しては、公明党の井上幹事長が「国会を閉じるべきではない」としたほか、たちあがれ日本の園田幹事長は、２０１１年度第２次補正予算案と特例公債法案を成立させ、「７月いっぱいで閉じるべきだ」と主張した。石原氏も「仮に２次補正などをやった後で首相が辞めると、民主党は代表選をやらないといけない。一度切って、改めて臨時国会を開いた方が効率的ではないか」と述べ、延長を暗に認めた。
自民党が方針転換しつつあるのは「いつまでも延長に反対していると、世論の批判を浴びる」と判断しているためだ。
菅直人首相は復興基本法が20日に成立したことを受け、復興担当相を24日に任命する方針を決めた。政府高官が明らかにした。
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東日本大震災の本格復興のための復興基本法が２０日、成立した。基本法は全閣僚が参加する復興対策本部を設け、早期に復興計画から実施までを担う「復興庁」に移行すると規定。しかし、対策本部の本部長に就くはずの菅直人首相は退陣を表明しており、成立を機に政府の復興政策が大きく進展するかは不透明だ。未曽有の震災から１００日余り。与野党の駆け引きに巻き込まれた基本法がようやく成立した後も、復興に向けた政治課題は山積している。【松尾良】
１１年度にも設置を目指す復興庁は、復興施策の実施までの権限を各省庁から切り分け、一元化する「スーパー官庁」（自民党の石破茂政調会長）となる。しかし、既に当面の復旧へ動き出している各省庁が、権限を奪われることに強く抵抗するのは必至。また、今後発行する復興債の償還財源として増税論議も避けられず、政府内や与野党の新たな火種となりそうだ。
与野党の対立も復興政策の実現に影を落とす。政府は日米安全保障協議委員会（２プラス２）を控え、松本剛明外相と北沢俊美防衛相を米国に派遣。しかし、自民、公明両党の事前了解を得ていなかったため、野党が反発し、２０日午前に予定されていた参院東日本復興特別委員会の採決が午後にずれ込んだ。
結局、枝野幸男官房長官が２０日昼の参院復興特の理事会で、松本外相と北沢防衛相の出張について「今回の出張の件は重ねておわびする。今後はこうしたことがないよう努力したい」と陳謝。参院本会議の開会が約２時間遅れ、成立は午後４時すぎとなった。基本法成立当日まで与野党の駆け引きが続いた。
政府・民主党は当初、野党多数の参院で同法案を可決するため、野党との修正協議を経てからの国会提出を目指した。しかし、首相退陣へ圧力を強めていた自公両党との協議は難航。政府が法案を「見切り発車」で提出したのは５月１３日で、震災発生から既に２カ月が過ぎていた。民主党は結局、野党案を「丸のみ」せざるを得ず、与党内からは「最初から自公案にすれば、早期に成立できた」とのぼやきも漏れる。
菅首相は２０日の参院復興特で、松田公太氏（みんなの党）から震災・原発事故の対応の遅れを問われると、「（復旧・復興に）十分なスピードと、十分な対応ができていないことを心からおわびしたい」と改めて陳謝。枝野氏は同日の記者会見で、復興基本法の成立の遅れについて「復興基本法がこの時期だったことによる（復興への）直接の影響はない」と釈明した。
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